「誰でもいい」の欺瞞と不可視化される現実――生殖市場における取引不成立をどう引き受けるか

SNS上で時折見かける「子無しは社会のフリーライダーか」という議論のなかで、極論として「誰でもいいから産めと言うなら、協力してくれるのか」といった反論が展開される場面があります。一見すると切実な訴えのように響くこのロジックですが、生物学的な現実や市場の力学を冷静に突き合わせていくと、致命的な前提の歪みと認知のバグが浮かび上がってきます。

男女を問わず、未婚や子無しという現状に対して「誰でもよかったのに機会が与えられなかった」という被害者的な論理で武装することは、客観的な事実から目を背ける行為に他なりません。本稿では、生殖とパートナー獲得における非対称性を整理し、私たちが直面している「取引不成立」の真実について考察します。

生殖における非対称性と「誰でも」の破綻

まず整理すべきは、男女間における生物学的コストの圧倒的な非対称性です。

妊娠・出産という行為は、母体に対する甚大な健康リスク、長期にわたる身体的拘束、キャリアの中断、そして生まれてくる生命に対する直接的な養育責任を伴います。これらを一身に背負う受胎側（女性）にとって、相手の審査基準を完全に撤廃することは極めて危険な行為です。

しかし、もし仮に「誰でもいいから産む」と宣言し、受け入れコストを極限までゼロに設定した場合、生物学的な需給バランスから見れば交配機会そのものが成立しないはずはありません。精子を提供する側（男性）にとって、一回の行為に要する生物学的エネルギーは極めて微小だからです。

それにもかかわらず「誰でもいいのに相手がいなかった」という主張が成立してしまう背景には、無意識下で「下位層の男性の存在を完全に不可視化している」という認知の偏りがあります。

容姿、年齢、衛生観念、コミュニケーション能力、経済力などで著しく敬遠される男性層は、最初から「人間関係の対象」として認識されず、視界の背景として処理されています。その結果、頭の中で想定される「誰でも」という枠組みが、あらかじめ一定のフィルターを通過した上位〜中位層の中での下限にすり替わっています。真の意味での「誰でも」を突きつけられた際、その相手を受け入れることなど到底できないにもかかわらず、極論を掲げて自己矛盾に陥っているのが実態です。

選別の正当性と「被害者ポジション」への逃避

膨大な繁殖コストを支払う性である以上、女性が相手を厳格に選別（配偶者選択）することは生物として完全に正当な戦略です。生存と安全を守るために基準を設け、リスクの高い相手を足切りすること自体は、何ら非難されるべきことではありません。

問題は、その「自ら選別を行った」という客観的な事実を否認し、受動的な被害者にすり替えてしまう心理にあります。

「自らの基準に合致する相手がいなかったから選ばなかった」と認めてしまうと、現在の状態が自己の選択と基準の帰結であるという責任が生じます。また、提示した条件と自己の市場価値との間にギャップが存在したという現実を直視することは、強い自己否定感を伴います。

そのため、「社会や異性から機会を与えられなかった」「自分には選択肢がなかった」という構図を作り出すことで道徳的な免責を得ようとします。しかし、これは自らが持つ選択権の優位性を覆い隠す不誠実な論理展開であり、外から見れば「単に自分の基準で蹴っただけ」という矛盾が透けて見えてしまいます。

男性側にも存在する「取引見送り」という現実

この「選別と見送り」という構造は、決して女性側だけの専売特許ではありません。男性側においても、まったく同じ力学が働いています。

中位層以上の男性であれば、自らの時間、収入、人生のすべてを相手に捧げる覚悟を決め、パートナーに対する条件を際限なく引き下げれば、結婚や生殖の機会を得ること自体は理論上可能です。しかし多くの未婚男性は、過剰なコストやリスクを背負ってまで不条理な契約を結ぶことを望まず、自らの判断でその選択を見送っています。

つまり男女の双方が、それぞれの基準において以下のような計算を行い、行動しています。

受胎側（女性）の計算:身体的リスクや生活の破綻を避けるため、一定の責任能力や魅力を持たない相手との合意を避ける。
提供側（男性）の計算:過度なリソース搾取や生活の破綻を避けるため、割に合わない一方的な負担を伴う合意を避ける。

双方がそれぞれの生存戦略としてリスクヘッジを行い、条件が折り合わなかった結果として「取引不成立」という結論に至っているにすぎません。

被害者論を脱却し、自己決定を引き受ける

人生を左右する重大な契約において、相手を選ばない人間など存在しません。「誰でも良くなかった」というのは人間として当たり前の前提であり、恥じることでも隠すことでもありません。

現代社会において、出会いの機会の減少や、結婚・子育てに伴うコストやリスクの上昇は否定できない構造的問題です。それらのリスクを鑑みた上で「粗悪な条件で無理に妥協するくらいなら、一人でいる方が合理的である」と判断することは、成熟した個人の正当な権利です。

にもかかわらず、「誰でもよかったのに選ばれなかった」という虚構の被害者論に逃げ込んでしまうと、自身の客観視が妨げられるだけでなく、周囲からの信頼や説得力も失われます。

必要なのは、被害者を演じて他者を告発することではなく、「自らの価値基準に従って相手を選別し、折り合う相手がいなかったために取引を見送った」という事実をありのままに引き受けることです。事実の上に立って初めて、自己の尊厳を保ちながら、歪みのない建設的な自己認識を構築することができます。