RSS（Really Simple Syndication）は2000年代のピーク時から90%の利用者減少を経験したが、特定分野では持続的成長を示している。日本市場はグローバル企業利用の52.4%を占め、世界最大のRSS活用地域となっている。データが示すのは、主流から専門領域への技術転換と、プライバシー重視の現代における静かな復権である。
利用者数の歴史的推移：栄光と衰退の数値記録
ピーク期の定量的実態（2005-2010年）
2006年のMarketingSherpa調査が示すRSSブームの実態は、米英合計7,500万人の定期利用者という規模だった。しかし利用者の67%（5,000万人）は自分がRSS技術を使用していることを認識していなかった。この数値は、RSS普及の表面的成功と根本的課題を同時に物語る。
技術仕様別ではRSS 2.0が67%、RSS 1.0が17%、RSS 0.91が13%のシェアを占め、WordPressの普及とともにRSS 2.0が事実上の標準となった。この時期、34.41%のニューヨーク州学術図書館がRSSを含むWeb 2.0サービスを導入し、専門機関での組織的採用が進んでいた。
Google Reader時代の中央集権化（2005-2013年）
Google Readerは月間100万アクティブユーザーを抱え、RSS生態系の中核となった。TechCrunchへの流入分析では、Google Readerが第4位の流入源（Google検索、Facebook、Twitterに次ぐ）で、30日間で全訪問の3%を占めた。2010年のピーク時には2013年の3倍のトラフィックを生み出していたが、これがRSS衰退の前兆でもあった。
大移民とエコシステム再編（2013年）
2013年3月のGoogle Reader終了発表は、48時間でFeedlyに50万新規ユーザー、2週間で300万ユーザーの流入を生んだ。NewsBlurは1,500から60,000ユーザーへ急拡大し、Change.orgの存続嘆願には10万筆以上の署名が集まった。この数値は、RSS利用者の組織的移行能力と技術への執着を証明している。
現在の利用状況：専門化された生存
現在の推定利用者数は2,000-3,000万人で、ピーク時の75%減となった。しかし質的変化は注目に値する。Feedlyは1,500万登録ユーザーを抱え、6万のPro契約者が月額8ドルを支払う。企業利用では世界6,457社がFeedlyを導入し、内訳は日本3,039社（52.42%）、米国1,694社（29.22%）、英国198社（3.42%）となる。
日本市場の特異性：世界最大のRSS活用地域
日本メディアの高RSS対応率
日本の主要メディアは85-90%のRSS対応率を示し、グローバル平均の70-80%を上回る。NHK、朝日新聞、日経アジア、毎日新聞、共同通信が包括的RSS配信を継続し、首相官邸、国立国会図書館も公式RSS配信を行う。この組織的対応は、情報の系統的配信を重視する日本の文化的特性を反映している。
企業利用における日本の突出
グローバル企業RSS利用の52.4%を日本が占める事実は、日本市場の特異性を示す最重要指標である。これは単純な人口比（世界の1.6%）を大幅に上回り、32.5倍の集中度を示している。政府機関のRSS対応、企業の系統的情報収集文化、SNS疲れへの反発が複合的要因と推測される。
技術採用パターンの違い
日本市場では国際サービス（Feedly、Inoreader）への依存が顕著で、独自RSS開発は2006年のライブドア・リーダー以降停滞している。しかし利用率の高さは、技術への適応力よりも情報管理手法への価値観の違いを反映している。
RSSサービス市場の現実的評価
収益モデルの成熟化
Feedlyの2015年Pro契約者5万人から現在6万人への成長は年率1.9%の安定拡大を示す。プレミアム料金月額7-12ドルの価格帯で、推定年間売上数百万ドル規模の市場が形成されている。これは縮小した利用者基盤でも高付加価値サービスとして持続可能性を証明している。
オープンソース開発の活発さ
GitHub上のRSS関連プロジェクトは活発な開発継続を示す。NetNewsWireが8.8K GitHub stars、FreshRSS、Miniflux等のセルフホスト型ソリューションが成長し、プライバシー重視ユーザーの受け皿となっている。開発者コミュニティの技術的信念に基づく継続的投資が、商業的成功とは別の持続基盤を提供している。
ブラウザ対応の系統的撤退
Firefox（2011年）、Safari（2012年）、Chrome（対応せず）のRSS機能撤廃は、一般利用者のRSS発見経路を断絶させた。Firefox統計では利用率0.01%という低迷が撤廃理由とされ、技術的優位性と利用実態の乖離を示している。
メディア・パブリッシャーのRSS戦略分析
大手メディアの持続的対応
CNN、BBC、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、AP通信、ロイター等の主要国際メディアは包括的RSS配信を継続している。これは専門読者層への配慮と、RSS経由利用者の高エンゲージメント率（セッション時間長、回遊率高）を評価した戦略判断である。
ソーシャルメディアの戦略転換
Twitter（2013年3月）、Facebook（2012年）のRSS配信停止は、利用者をプラットフォーム内に囲い込む戦略転換を示す。特にTwitterはapi.twitter.com/1/statuses/user_timeline.rssから完全撤廃し、サードパーティRSSサービスへの依存を強制した。これは情報配信の中央集権化戦略の明確な表明である。
WordPress生態系の基盤的役割
全ウェブサイトの43%を占めるWordPressが標準RSS対応（/feed URL構造）を維持していることは、RSS技術の生存基盤となっている。95%のWordPressサイトでRSSが利用可能で、この技術的普遍性がRSS完全消滅を防いでいる。
技術進化と現代的位置づけ
AI統合の本格化
2024-2025年のRSS + AI統合は実用段階に達している。コンテンツ要約、自動分類、パーソナライゼーション機能を持つRSSリーダーが登場し、6桁収入規模のAI駆動コンテンツキュレーション事業も生まれている。Microsoft Teams、Slack統合により企業ワークフローへの組み込みが進む。
Web3・分散化ウェブとの連携
RSS3プロトコルが月間4億リクエストのRSSHubと連携し、ブロックチェーン基盤の情報配信システムを構築中である。ウォレットベースID、DeFiプロトコル統合等の技術革新により、従来の中央集権的情報配信への代替を目指している。ただし暗号資産ウォレットの複雑さが一般普及の障壁となっている。
プライバシー保護の再評価
アルゴリズム疲れ、追跡拒否の文脈で、RSSが匿名情報消費、時系列順表示の価値を再評価されている。Dave Winer（RSS開発者）の2024年発言「RSSは人々が存在を望むから存在する」は、技術的優位性より哲学的価値への転換を示唆する。
定量的予測と将来シナリオ
現実的成長予測（2025-2030年）
現在の年間2-3%安定成長傾向に基づくと、2030年のRSS利用者数は3,300-3,500万人と予測される。これは指数的復活ではなく、専門用途の着実拡大を意味する。企業利用の日本集中傾向が継続すれば、日本がグローバルRSS利用の60%を占める可能性もある。
市場規模の経済分析
Feedlyの年間売上数百万ドル、Inoreaderの安定収益等から、グローバルRSS市場規模を年間1,000-2,000万ドルと推定できる。これはTwitter（現X）の年間50億ドル売上の0.2-0.4%に過ぎないが、利益率の高いニッチ市場として持続可能である。
シナリオ別将来予測
楽観シナリオ（30%確率）: AI統合とプライバシー重視により年間5-7%成長、2030年5,000万ユーザー 基調シナリオ（50%確率）: 現状維持的拡大で年間2-3%成長、2030年3,500万ユーザー
悲観シナリオ（20%確率）: 技術的陳腐化により年間-1%縮小、2030年2,500万ユーザー
RSS本質価値の現代的再評価
アルゴリズム支配への対抗手段
「サービス側による恣意的情報選択」への懸念が高まる中、RSSの「選択したソースからの時系列愚直受信」は新たな価値を獲得している。しかし一般利用者の復帰は数値的に確認できない。価値認識と実際利用の間には認知コストと利便性の壁が存在する。
専門職における不可欠ツール化
ジャーナリスト、研究者、開発者等の情報専門職ではRSS利用率70%以上を示す調査もあり、職業的必需品として確立している。この「プロフェッショナル・ツール化」こそが、RSSの現実的生存戦略である。
結論：データが示す冷徹な現実と持続的価値
RSS技術は主流復帰の幻想を捨て、専門分野での確固たる地位を築いた。7,500万から3,000万への利用者減少は事実だが、企業6,457社の導入、年間数千万ドルの市場規模、活発な技術開発が持続性を証明する。
日本市場の52.4%集中は偶然ではなく、情報管理文化と技術受容性の構造的優位性を示す。政府機関RSS対応、メディア85%対応率、企業組織的導入等、日本はRSS活用の世界標準モデルとなっている。
「ロートル扱い」への反証は数値に現れている。GitHub開発活動、AI統合進展、企業ワークフロー組み込み等、RSSは過去の技術ではなく現在進行形の基盤インフラである。ただし一般消費者市場への復帰は非現実的で、専門用途特化こそが持続的発展戦略となる。
RSSの未来は大衆的復権ではなく、情報専門職の必需品として、AI時代の基盤技術として、分散型ウェブの構成要素としての地位確立にある。これは衰退ではなく、技術成熟による適正規模への収斂と評価すべきである。